大切なのは、追加工事を完全になくすことより、「どんな場合に追加になる可能性があるのか」を着工前に把握しておくことです。この記事では、店舗内装工事で追加費用が発生しやすい理由と、見積段階で確認しておきたいポイントを施工会社の視点で整理します。
追加費用には大きく2種類あります
店舗工事の追加費用は、大きく分けると2つあります。ひとつは、工事を始めてから初めて分かった既存建物の状態によるもの。もうひとつは、施主側・設計側の変更や追加要望によるものです。
たとえば、「床を剥がしたら下地が傷んでいた」というケースと、「工事中にカウンターをもう1台追加したくなった」というケースでは、追加になる理由が違います。見積を見るときは、金額だけではなく、現在の見積がどの条件を前提にしているのかを確認することが重要です。
① 解体して初めて分かる部分がある
居抜き物件や既存店舗の改装では、壁・床・天井の中まで事前にすべて確認することはできません。たとえば既存の床材を剥がしたところ、下地が傷んでいる。大きな段差がある。想定していなかった床材がもう一層出てきた。ということがあります。壁を解体すると、図面にない配管や配線が出てくることもあります。
こうした部分は、現地調査をしても完全には分からない場合があります。そのため改装・居抜き工事では、「既存下地の状態が悪い場合は別途」など、見積の条件が書かれていることがあります。金額だけを見るのではなく、既存部分についてどこまで見積に含まれているかを確認してください。
② 電気容量や給排水の条件が想定と違う
店舗の工事費が大きく変わりやすいのが設備です。特に、電気。給排水。空調。換気。ガス。などは、物件の設備条件によって工事内容が変わります。たとえば飲食店をつくるために厨房機器を選んだあとで、「現在の電気容量では足りない」と分かれば、追加の電気工事が必要になる可能性があります。美容室でシャンプー台の位置を決めたものの、既存の排水位置との関係で床を上げる必要が出る場合もあります。
こうした追加工事を減らすには、物件契約前または見積前に、使用する設備・機器をできるだけ具体的にすることが大切です。既存記事「店舗物件の契約前に確認したい設備条件」でも、電気容量・給排水・空調・換気を契約前に確認する重要性を解説しています。
③ 見積に入っていない工事があとから必要になる
「追加工事」と聞くと、当初の工事内容が途中で増えたように感じます。しかし実際には、最初から必要だったものの、当初見積の範囲に含まれていなかったというケースもあります。たとえば、看板・サイン。家具・什器。空調。消防設備。厨房機器。電話・LAN。既存設備の撤去処分。などです。
A社の見積には空調まで入っていて、B社には入っていない。この状態で総額だけを比較すると、B社が安く見えます。しかし最終的に空調工事を別途発注すれば、店舗全体の費用は変わります。見積を受け取ったら、「この見積以外に、オープンまでに必要になりそうな工事はありますか？」と確認してみてください。既存記事「店舗内装工事の見積書の見方」でも、同じ条件・同じ工事範囲で比較することをおすすめしています。
④ 工事中のレイアウト変更は追加になりやすい
工事が始まって現場を見ると、「やっぱりこの壁を少し動かしたい」「収納を追加したい」「カウンターを大きくしたい」と思うことがあります。図面だけでは分からなかった実際の広さを見て、変更したくなること自体は珍しくありません。ただし、工事が進んでからの変更は追加費用になりやすくなります。
たとえば、すでにつくった壁を移動する場合、完成した壁を解体する。下地をつくり直す。電気配線を移動する。ボードを張る。クロスを張り直す。といった工事が発生します。図面段階なら線を動かすだけだった変更が、現場では複数の工事になります。だからこそ、レイアウトはできるだけ着工前に確定することが大切です。
⑤ 仕上げ材・設備機器の変更でも金額は変わる
工事中に、「やっぱりこのタイルに変えたい」「照明器具を別の商品にしたい」「この水栓のほうがよかった」という仕様変更が入ることもあります。変更する商品そのものが高くなれば、当然差額が発生します。
さらに注意したいのが、すでに材料を発注している場合です。発注済みの商品をキャンセルできなければ、元の商品の費用。新しく選んだ商品の費用。両方が必要になる可能性があります。特注品や造作家具では、製作開始後の変更が難しい場合もあります。「あとで決めればいい」と思っている項目ほど、いつまで変更できるのかを施工会社へ確認しておくと安心です。
⑥ 商業施設ではB工事があとから確定することがある
ショッピングセンター、駅ビル、百貨店などへ出店する場合は、B工事にも注意が必要です。B工事は、テナント側が費用を負担し、施設側の指定業者が施工する工事です。空調。電気。防災。給排水。など建物本体に関係する工事が対象になることがあります。
テナント側の内装会社が作成するC工事の見積が先に出ていても、施設指定業者によるB工事の金額があとから出てくる場合があります。そのため、「内装見積が800万円だから出店工事も800万円」とは限りません。商業施設では早い段階で工事区分表を確認し、C工事＋B工事を合わせた総額で予算を見ることが重要です。詳しい工事区分については「B工事・C工事とは」の記事でも解説しています。
⑦ 追加工事は「金額を確認してから施工」が基本
追加工事が必要になった場合に大切なのが、「追加になることは分かったけれど、いくらなのか分からないまま工事が進んでしまった」という状態を避けることです。現場では工程の都合上、判断を急ぐ場面もあります。それでも可能な限り、何を追加するのか。なぜ必要なのか。いくらかかるのか。工期に影響するのか。を確認してから進めることが大切です。
小さな追加が何件も重なると、最終的には大きな金額になることがあります。施工会社側も、変更内容を記録し、追加見積を出して進めるほうが、完成後の認識違いを防ぎやすくなります。
「予備費」を少し見ておくと計画しやすい
店舗工事の予算を組むときに、「見積金額＝用意する予算の上限」としてしまうと、想定外の工事がひとつ出ただけで予算オーバーになります。特に既存建物の改装や居抜き物件では、解体してみないと分からない部分があります。そのため、工事内容や物件の状態によっては、多少の予備費を見込んでおくと計画しやすくなります。
ただし、「どうせ追加が出るから多めに予算を取る」だけではありません。まず見積段階で不確定な部分をできるだけ洗い出し、どこに追加リスクがあるのかを把握したうえで予備費を考えることが大切です。
追加費用を減らす一番の方法は、着工前の確認です
追加工事を減らすために一番効果があるのは、着工後に厳しく管理することではありません。着工前にできるだけ条件を確定することです。物件の設備を確認する。使用する機器を決める。レイアウトを固める。仕上げ材を決める。什器・サインの範囲を決める。B工事を確認する。こうした準備ができていれば、工事途中の変更は減ります。
既存記事「店舗内装工事の流れ」でも、着工前に物件確認・見積・実施設計・各種申請といった準備期間が必要であることを解説しています。工事を早く始めることより、決めるべきことを決めてから工事を始めることのほうが、最終的な費用と工程を安定させやすくなります。
まとめ
店舗内装工事で追加費用が発生する主な理由は、
- 解体して初めて既存部分の状態が分かる
- 電気・給排水など設備条件が想定と違う
- 当初見積に含まれていない工事がある
- 工事中にレイアウトを変更する
- 仕上げ材や設備機器を変更する
- 商業施設のB工事が別途発生する
- 追加工事の内容・金額を確認せず進めてしまう
といったものです。店舗工事では、すべての追加費用を完全にゼロにすることは難しい場合があります。ただし、物件調査・工事範囲・設備条件・仕様を着工前に整理することで、追加になる可能性を減らすことはできます。見積を受け取ったときは、「この金額はいくらか」だけではなく、「この金額に何が含まれ、何が不確定なのか」まで確認してみてください。
カネケンでは、店舗の新装・改装・原状回復に対応し、設計から施工までの一括対応のほか、図面をお持ちの場合の施工にも対応しています。「見積以外に追加になりそうな工事を確認したい」「物件契約前に工事費のリスクを見てほしい」「予算内に収まるよう仕様を整理したい」といった計画段階でも、お気軽にご相談ください。